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第60巻第3号 2013年3月 乳幼児をもつ女性保護者の育児ストレスの
池田 隆英（イケダ タカヒデ） |
目的 育児をめぐる事件は，注目されて久しく，今日もなお絶えない。その背景に育児ストレスとの関連が指摘されてきたが，従来の実証研究では要因分析が十分に行われていない。そこで，乳幼児をもつ女性保護者を対象にして，育児に関するアンケート調査を行った。本稿では，労働形態別に育児ストレスの要因分析を行うことで，子育て支援の課題を明らかにすることを目的とした。
方法 調査は，2007年11～12月，乳幼児をもつ保護者1,911名に調査票を配布して実施した。回収数1,219部，回収率63.8％，有効回答1,156部，有効回答率60.5％であった。本稿では女性保護者（ｎ＝1,125）を分析対象とした。質問項目のうち，気になる様子，子育て環境，自尊感情，子育て状況を独立変数，ストレス反応を従属変数に，重回帰による労働形態別の多母集団同時分析を行った。
結果 ストレス反応に対して，特に，気になる様子や自尊感情が，３つの労働形態に共通して有意な影響をもつ。また，子育て環境や子育て状況の一部の因子は，２つの労働形態あるいは１つの労働形態だけで，有意な影響をもつ。しかも，労働形態のすべてに共通する要因，フルタイムとパートあるいはパートと専業主婦に共通する要因，専業主婦に固有の要因があることがわかった。すなわち，賃労働を行うフルタイムやパートタイムの場合，「暴力の表出」をするほどストレス反応が現われやすい。フルタイムの労働ではないパートタイムや専業主婦の場合，子どもと離れた「１人の時間」がないほどストレス反応が現われやすい。賃労働を行っていない専業主婦の場合，社会的なサポートのある「良好な環境」がないほど，ストレス反応が現われやすい。
結論 育児ストレス反応に対する相対的影響は，労働形態と単純に対応しているわけではない。今後，育児ストレス反応の要因分析では，労働形態別の複雑な相対的影響を丹念に分析する必要がある。また，労働形態は経済階層や文化階層と関連が深いことから，育児ストレス反応が階層性と関連することを考慮して，より実態に即した子育て支援策が必要であると考えられる。
キーワード 乳幼児，女性保護者，育児ストレス，労働形態，育児行動，多母集団同時分析
