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第60巻第5号 2013年5月 都道府県における自殺死亡率の推移と地域要因の分析鈴木 隆司（スズキ タカシ） 須賀 万智（スカ マチ） 柳澤 裕之（ヤナギサワ ヒロユキ） |
目的 日本の自殺者数は1998年から急増し，13年連続で年間3万人を超えた。以前より自殺死亡率には地域差を認めることが指摘されているが，その要因は十分に明らかにされていない。本研究では1990，1995，2000，2005年の自殺の都道府県別年齢調整死亡率について，地域要因との関係を男女別に解析した。
方法 自殺の都道府県別年齢調整死亡率（人口10万対）は，平成2，7，12，17年の都道府県別年齢調整死亡率（人口動態特殊報告）より得た。地域要因として人口・世帯，自然環境，経済基盤，労働，健康・医療，社会保障の6分野，計25指標は各官公庁の統計資料より得た。年別・性別に自殺死亡率と各指標との相関を調べ，重回帰分析（逐次変数選択法）を行った。
結果 地域要因25指標のうち有意な相関を認めた指標は，男性で最大15指標（2000年），女性では最大9指標（1995年）に上ったが，そのうち重回帰分析で有意に選択された指標は，男性で課税対象所得（1990，1995，2000，2005年：β＝－0.68～－0.58，ｐ＜0.001）と日照時間（1995，2000，2005年：β＝－0.39～－0.30，ｐ＜0.001～0.01），女性では第1次産業就業者比率（1990年：β＝0.62，1995年：β＝0.61，いずれもｐ＜0.001）と日照時間（2000年：β＝－0.47，ｐ＜0.001）であった。また，2005年の女性の解析では有意な指標を認めなかった。モデルの自由度調整済決定係数は，男性が0.45～0.61，女性は0.20～0.37（2005年を除く）であった。
結論 自殺と関連する地域要因として，男性で課税対象所得（1990，1995，2000，2005年）と日照時間（1995，2000，2005年），女性では第1次産業就業者比率（1990，1995年）と日照時間（2000年）が示され，自殺者数が急増した1998年前後で有意となる指標は変わらなかった。
キーワード 自殺死亡率，生態学的研究，地域要因，課税対象所得，第1次産業就業者比率，日照時間
