論文
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第73巻第2号 2026年2月 高齢者における訪問看護事業の認知と死亡の関連－全国高齢者パネル調査を用いて－髙橋 実鈴（タカハシ ミレイ） 廣岡 佳代（ヒロオカ カヨ） |
目的 わが国では，高齢化が進展しており，訪問看護をはじめとする保健福祉サービスの重要性はより一層高まると考えられる。本研究では，訪問看護事業の認知と死亡の関連を明らかにし，それらに関する要因を探索することを目的とした。
方法 本研究では，東京都老人総合研究所，ミシガン大学，東京大学が実施し，東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センター（SSJDA）にて公開されている全国高齢者パネル調査のうち，Wave4（1996年調査），Wave8（2012年調査）のデータを用いた。分析対象は，Wave8におけるWave4からの継続回答者2,341名とした。Wave4で収集した「訪問看護事業」の「認知（はい，いいえ）」について，Wave8の死亡をイベントとして，Kaplan-Meier法を用いて生存曲線を作成し，Log-rank検定を実施した。さらに，死亡のハザード比（HR）および95％信頼区間（CI）を推定するために，多変量Cox比例ハザードモデルを用いた。
結果 Cox回帰分析の結果，訪問看護事業の認知は，死亡リスクの低下と有意な関連があった（ハザード比（HR）＝0.79，95％信頼区間（95％CI）＝0.69-0.92）。死亡と有意な関連があった項目は，70歳以上（HR＝2.21，95％CI＝1.82-2.68），女性（HR＝0.43，95％CI＝0.36-0.50），既婚（HR＝0.79，95％CI＝0.68-0.93），就学年数7年以上（HR＝0.38，95％CI＝0.22-0.68），現職あり（HR＝0.82，95％CI＝0.70-0.96），定期通院あり（HR＝1.16，95％CI＝1.01-1.33），IADLの制限あり（HR＝2.23，95％CI＝1.80-2.77）であった。
結論 本研究の結果，訪問看護事業の認知は死亡リスクの低下と有意な関連がみられた。訪問看護事業をはじめとする保健福祉サービスの認知とヘルスリテラシーには関連があると考えられ，ヘルスリテラシーの高さは健康行動を促進し，寿命の延伸に関連する可能性がある。今後は，高齢者のヘルスリテラシーに焦点をあて訪問看護事業をはじめとする保健福祉サービスを普及啓発していくことの重要性が示唆された。
キーワード 高齢者，訪問看護，保健福祉サービス，ヘルスリテラシー
