論文記事
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第63巻第2号 2016年2月 職域男性の肥満・高血圧・脂質異常と食生活との関連－愛媛県愛南町地域診断モデル事業の取り組みから－
西岡 亜季（ニシオカ アキ） 植田 真知（ウエタ マチ） 松浦 仁美（マツウラ ヒトミ） 井上 和美（イノウエ カズミ） 加藤 泉（カトウ イズミ） 坂尾 良美（マツオ ヨシミ） 廣瀬 浩美（ヒロセ ヒロミ）上田 由喜子（ウエダ ユキコ）
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目的 公衆衛生では，地域診断に基づいて保健事業を実施し，地域の環境を健康に向けて促進できるようアプローチすることが求められている。愛媛県宇和島圏域は，男女とも健康寿命が県平均より短く，かつ管轄の愛南町は65歳未満で死亡する割合が県下トップの状況にある。そこで，本研究では地域診断推進事業のモデル町である愛南町の20～40歳代の住民の食生活を調査し，40歳代男性が有所見となる要因について明らかにすることを目的とした。
方法 20～40歳代の職域男性231名を対象に，文書にて本研究への参加募集を行い，平成26年10～11月に食生活および食品摂取頻度に関する自記式質問紙調査，味覚感度調査を実施した。項目は，属性，過去1年間に行われた健康診断の結果，自記式質問紙は，田中らの先行研究を参考に普段（過去1カ月）の食生活に関する23項目と食品摂取頻度に関する23項目とした。味覚感度調査には，ソルセイブ（食塩味覚閾値判定ろ紙）を用い塩味を認識する閾値を調べた。食生活および食品摂取頻度については，2つのカテゴリーに再区分し，BMI，血圧，血中脂質との関連についてχ2検定およびロジスティック回帰分析を行い，食品摂取頻度については重回帰分析を行った。
結果 調査の回収率は94％であったが，記入漏れがあった者は除外したため有効回答数は117名（50.6％）となった。「食べるのが速い」男性は，「普通，遅い」男性よりも肥満／脂質異常になるオッズが約3.9倍／2.5倍，また「野菜たっぷりの料理はあまりない」男性は「1日1食以上」野菜を食べる男性よりも肥満／高血圧になるオッズが約3.0倍／3.5倍という結果が得られた。味覚感度と肥満・高血圧・脂質異常との間に関連は認められなかった。
結論 食生活の観点から有所見の要因を検討した結果，肥満が健康課題の1つの要因となっており，「食べるのが速い」「野菜の摂取量が少ない」「濃い味を好む」ことがわかり，「缶コーヒー」「乳酸菌飲料」「缶ジュース」の摂取頻度も影響していた。塩分や砂糖のとり過ぎを意識しない割合は，肥満者よりも肥満でない者の方が有意に高く，将来を見据えた生活習慣病予防の展開には，気づきや意識を高めるツールが必要であることが示唆された。
キーワード 職域男性，地域診断，生活習慣病，公衆衛生，協働，食生活
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第63巻第2号 2016年2月 特定健診結果とレセプトデータを利用した腹囲と平均年間医療費の関係について
船山 和志（フナヤマ カズシ） 飛田 ゆう子（トビタ ユウコ） 東 健一（ヒガシ ケンイチ） |
目的 生活習慣病予防対策事業の経済効果を簡易に推測することを目的に，特別な検査器具を必要としない腹囲測定値を用い，医療費との関係について検討したので報告する。
方法 全国健康保険協会神奈川支部から提供された横浜市内に在住する被保険者本人のうち，平成24年度の特定健診を受診した88,556人の健診結果と医科レセプトデータをもとに分析を行った。低体重と高度肥満者に該当しないものを分析対象とし，年齢を調整した腹囲ごとの平均年間医療費を推計し，男女別に単回帰分析を行った。
結果 男性では，回帰式はｙ＝2688.8ｘ－79078（Ｒ2＝0.960），女性では，回帰式はｙ＝2453.3ｘ－52037（Ｒ2＝0.876）となり，どちらも回帰式と回帰係数は統計的に有意（ｐ＜0.01）であった。
結論 本研究の分析対象者においては，腹囲と年齢調整した平均年間医療費推計値は正の相関があり，腹囲1㎝減少につき，男性で2,700円，女性で約2,500円の平均年間医療費が減少していた。ただ，今回の結果は単年度の限られた集団から得られたものであり，対象者の社会状況，経済状況や治療状況等，医療費に大きく影響を与えていると考えられる様々な要因については検討していないため，解釈にはそれらのことを考慮する必要がある。ただ，特別な検査器具を用いずに測定できる，腹囲を用いた経済効果の推測は，市町村の健康づくり教室などの現場で有用と考えられた。
キーワード 特定健診，全国健康保険協会，レセプトデータ，腹囲，医療費
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第63巻第2号 2016年2月 生活習慣病予防教室に参加した地域住民のQOLの向上とその効果の持続に関する研究
井倉 一政(イグラ カズマサ) 西田 友子(ニシダ トモコ) 榊原 久孝(サカキバラ ヒサタカ） |
目的 これまでのQOLに関する研究の多くは，疾患罹患の有無やQOLの高低によってどのような特徴があるかを考察したものであった。また，特定健康診査・特定保健指導では，運動の実践や食事指導の介入期間の終了後も継続して効果をあげることが期待されているにもかかわらず，散見される介入研究では，その多くが介入前後の比較であり，介入期間終了後もQOLの変化を継続して観察した研究はほとんどみられない。そこで本研究は，生活習慣病予防教室に参加した者と対照群を2年後まで継続して観察し，地域住民のQOLの向上とその持続について考察することを目的とした。
方法 住民健診の受診者（40～69歳の糖尿病，高脂血症の要注意者）に健康教室への参加を募り，無作為に介入群と対照群を100人ずつ選定し，最後まで参加した介入群84人，対照群77人を対象とした。介入群は集団健康教育（運動，栄養）と個別指導，日々の記録のやり取りなどを組み合わせて実施した。集団健康教育は，3カ月間は毎週実施し，3カ月後から1年後までは徐々に頻度を減らし，1年を過ぎてからは実施しなかった。対照群は，健診とその結果に基づく個別保健指導を実施した。両群の介入前，3カ月後，1年後，2年後のQOL（SF-36）の変化を観察した。
結果 身体的健康度である「体の痛み」「全体的健康感」の3カ月後の改善は，介入群の方が大きく，2年後でも同様であった。精神的健康度の「活力」「心の健康」の改善も3カ月後の介入群で向上し，1年後まで介入群で改善が認められたが，2年後では有意な差は認められなかった。
結論 健診結果に基づいて個別保健指導を行うだけでは，QOLの向上を図り，その効果を持続することは難しいと考えられた。特にQOLの精神的健康度の向上とその効果の持続のためには，集団指導の重要性が示唆された。
キーワード QOL，SF-36，効果の持続，生活習慣病予防教室，地域住民
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第63巻第2号 2016年2月 高齢者向けの集団健診が余命および健康余命に及ぼす影響－草津町介護予防事業10年間の効果評価の試み－西 真理子(ニシ マリコ) 吉田 裕人(ヨシダ ヒロト) 藤原 佳典(フジワラ ヨシノリ) 深谷 太郎(フカヤ タロウ) 天野 秀紀(アマノ ヒデノリ) 熊谷 修(クマガイ シュウ) 渡辺 修一郎(ワタナベ シュウイチロウ) 村山 洋史(ムラヤマ ヒロシ) 谷口 優(タニグチ ユウ) 野藤 悠(ノフジ ユウ) 干川 なつみ(ホシカワ) 土屋 由美子(ツチヤ ユミコ) 新開 省二(シンカイ ショウジ） |
目的 群馬県草津町における介護予防事業の中核を成してきた健診が，余命および健康余命に及ぼす影響を明らかにし，高齢者向け健診の効果を検討することである。
方法 2001年に草津町の70歳以上の地域在宅高齢者を対象に実施した訪問面接調査の応答者のうち，健診会場への移動能力「あり」と判断された者800人について，その後2002年から2005年の4年間に実施した健診の受診回数を調べた（範囲：0－4回）。次いで，4回目の健診が終了した翌月時点で生存が確認された者を，さらに4年11カ月間追跡し，その間の死亡ならびに自立喪失の有無を調べ，4年間の健診受診状況とその後の死亡（余命）および自立喪失（健康余命）との関連を検討した。自立喪失は，新規の介護保険認定または認定なし死亡と定義し，介護保険認定を「要介護2以上」とした基準Ａと「要支援以上（全認定）」とした基準Ｂの2つを設定した。分析では，健診の受診回数により対象者を3群に分類し（0回，1－2回，3－4回），追跡期間中の生存率および自立率の推移をKaplan-Meier法により比較した。その上で，健診の受診頻度の違いによる追跡期間中の死亡および自立喪失のリスクを，性，年齢，2001年時点での総合的移動能力，慢性疾患の既往，心理的変数などの交絡要因を調整変数としたCox比例ハザードモデルを用いて調べた。
結果 健診の受診頻度が高い群ほど，その後の生存率および自立率が良好であった。比例ハザード分析からは，重要な交絡要因を調整しても，健診非受診者に比べて3－4回受診者の死亡リスク（HR＝0.57，95%CI＝0.36-0.90）および自立喪失リスク（基準Ａ：HR＝0.55，95%CI＝0.37-0.82）が統計的に有意に低いことが明らかとなった（基準Ｂでは低い傾向が示された：HR＝0.72，95%CI＝0.50-1.06）。健診未受診者に比べた1－2回受診者の死亡および自立喪失リスクの低さは有意ではなかった。
結語 草津町で実施した高齢者健診には，余命および健康余命を延伸する効果があり，この効果は継続的に健診を受診した場合に特に期待できるものであることが示された。
キーワード 高齢者健診，総合的機能評価，介護予防，余命，健康余命
