論文記事
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第63巻第6号 2016年6月 認知症の人の在宅生活を支援する地域包括ケアに関する研究－地域包括支援センターの調査に基づいて－原 直子（ハラ ナオコ） 佐藤 ゆかり（サトウ ユカリ） 香川 幸次郎（カガワ コウジロウ） |
目的 認知症の人の在宅生活を支えるには，医療・介護・生活などを一体的に支援する地域包括ケアの必要性が指摘され，地域包括支援センターが中核となりその推進を目指しているが，具体的な方向性を描けていないのが現状である。そこで，認知症の人の在宅生活支援に対する具体的な方向性を提示することを目的とした。
方法 調査対象者は，兵庫県下の地域包括支援センター198カ所の職員のうち，保健師等，社会福祉士，主任介護支援専門員（以下，三職種）とした。調査期間は，2014年8月18日～同年9月4日で，自記式質問紙法を用い郵送による配布回収を行った。調査項目は，先行研究や報告書，ケアマニュアルをもとに，認知症の人の在宅生活を支えるために必要と指摘されている事項を検討し，認知症の人の在宅生活を支えるために必要な117項目をアイテムプールし，予備調査による検討を経て，60項目とした。分析方法は，職種間の差の検定をχ2検定で行い，三職種が重要と捉える認知症の人への支援内容の構造を明らかにするために，最尤法とプロマックス回転による探索的因子分析を行った。これにより，三職種が重要と捉える認知症の人への地域支援の活動内容について，構成要素と重要度を検討した。
結果 63カ所のセンター（回収率31.8％）より174人の回答が得られた。認知症の人の在宅生活を支える活動に関する職種間比較では，有意差が認められた項目は，60項目中1項目のみであった。探索的因子分析の結果では，7つの因子を抽出し，「細やかな配慮」「家族会と擁護の視点」「地域の人の理解」「多職種連携」「医療体制」「家族の理解」「相談体制」と命名した。重要性の高い順に，「家族の理解」「相談体制」「地域の人の理解」「多職種連携」「細やかな配慮」「医療体制」「家族会と擁護の視点」であった。重要性に関する順位には，有意差が認められたが，因子ごとの職種による有意な差は，どれも認めらなかった。
結論 認知症の人の在宅生活支援に重要な7つの要素を確認することができた。本人に身近な支援から広域的な支援までが構成要素として抽出され，これらを統合してケアが展開されることで，認知症の人への在宅生活支援や地域包括ケアが，実のあるものになると思料される。
キーワード 認知症，在宅生活，地域包括ケア，地域包括支援センター，因子分析
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第63巻第6号 2016年6月 児童相談所で把握される自殺の実態と自死遺児支援の状況白神 敬介（シラガ ケイスケ） 竹島 正（タケシマ タダシ） 川野 健治（カワノ ケンジ）小野 善郎（オノ ヨシロウ） 藤林 武史（フジバヤシ タケシ） 川崎 二三彦（カワサキ フミヒコ） 白川 教人（シラカワ ノリヒト） 勝又 陽太郎（カツマタ ヨウタロウ） 大塚 俊弘（オオツカ トシヒロ） |
目的 児童相談所を対象に自死遺児の実態とその支援の状況を明らかにすることを目的として調査を実施した。また，自死遺児への支援において，児童相談所が認識する課題について検討を行った。
方法 全国207カ所の児童相談所を対象に調査票を配布し，平成25年度中に同居家族等に自殺既遂がみられた事例等の数，児童相談所に統合もしくは併設されている他の専門機関との組織的関連付け，児童相談所における自死遺児支援サービスの実施有無，自死遺児への支援もしくは自殺対策を行ううえでの困難について回答を求めた。
結果 160の児童相談所から回答を得た（回収率76.9％）。平成25年度中に児童相談所で把握された同居家族等の自殺を経験した児童の数は，138人であった。自死遺児支援としてのサービスを実施している児童相談所は，5.6％（9／160）であった。児童相談所において自死遺児への支援もしくは自殺対策を行う場合の困難として，最も多かった回答は「人材の確保」であった。
考察 本調査より，自死遺児あるいはその同居家族等のうちの自殺者が児童相談所において一定数把握されていることが示された。一方で，自死遺児向けのサービスを実施していると回答した児童相談所は一部に限られており，児童相談所における自死遺児支援の実施には困難が存在することが示唆された。今後，児童福祉領域における自殺リスクの高さを踏まえ，児童相談所において人材の確保や専門家養成を進めるとともに，児童福祉領域全体で自死遺児支援への共通理解を形成し，仕組み作りを行っていくことが必要であると考えられる。
キーワード 自殺，自死遺児，児童相談所，児童福祉，自殺対策，自死遺児支援
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第63巻第6号 2016年6月 都市部在住の自立高齢者の社会関連性の実態と関連要因の検討紅林 奈津美（クレバヤシ ナツミ） 田髙 悦子（タダカ エツコ） 有本 梓（アリモト アズサ） |
目的 本研究は，都市部在住の自立高齢者の社会関連性の実態と関連する高齢者の個人特性と地域環境特性について明らかにすることとした。
方法 研究対象は，Ａ政令市Ｂ区在住の65歳以上の自立高齢者であって，同区地区センターの利用者308名である。方法は，自記式無記名質問紙調査であり，調査項目は基本属性，社会関連性指標，個人特性として抑うつ，主観的健康管理能力，地域コミットメント，地域高齢者見守り自己効力感であり，地域環境特性として包括的環境要因，健康情報希求行動のための情報源の種類，住み心地である。
結果 対象者の平均年齢は73.1±5.7歳，男性41.7％，女性58.3％であり，社会関連性指標の平均点は15.3±2.7点であった。社会関連性指標の得点の高さは，基本属性では年齢が低いこと（β＝－0.151，ｐ＝0.021），個人特性では主観的健康管理能力が高いこと（β＝0.230，ｐ＝0.001），地域コミットメントが高いこと（β＝0.156，ｐ＝0.048），地域高齢者の見守り効力感が高いこと（β＝0.199，ｐ＝0.008）が有意に関連していた。また，地域環境特性では，包括的環境要因における安心安全を強く感じていること（β＝0.243，ｐ＜0.001），健康情報希求行動のための情報源の種類が多いこと（β＝0.299，ｐ＜0.001）が社会関連性の高さにおいて有意に関連していた。
結論 高齢者の社会関連性を高めるためには，高齢者が自身の健康への関心や，地域への関心をもてるような方策を講ずるとともに，高齢者が安心して生活を送れるための地域づくりや情報授受のあり方等を勘案することが重要である。
キーワード 高齢者，地域環境，個人特性，地域づくり，社会関連性
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第63巻第5号 2016年5月 地域高齢者におけるライフスタイルと
宮原 洋八（ミヤバラ ヒロヤ） 楠 正和（クス マサカズ） 深堀 辰彦（フカホリ タツヒコ） |
目的 地域高齢者のライフスタイルと，生活機能・社会的属性などの要因との関連を明らかにすることで，サクセスフル・エイジングに対する介入研究の基礎資料とすることを目的とした。
方法 佐賀県3町自治体の呼びかけで参加した65歳以上の女性128人（平均年齢：80.1±7.8歳）を対象とした。ライフスタイルに関する22項目，生活機能に関する13項目を測定した。
結果 ライフスタイル全項目の通過率（「はい」という回答の比率）では，「ボランティア」が26.6％で最も低く，次いで「挑戦」47.7％，「美化活動」52.3％が低かった。反対に通過率が高かったのは，「健康診断」89.1％，「明るく考える」85.9％，「庭いじりなどの軽い運動」85.9％の順であった。調査した項目のうち，家族構成や転倒歴によって分けても，群間にライフスタイル得点に有意差は認められなかった。一方，年齢では，後期高齢群の社会的,心理的ライフスタイル得点が前期高齢群より有意に低い値を示した。ライフスタイル3尺度と老研式指標3尺度の偏相関では，すべての項目間で有意な相関がみられた。
結論 本研究で調査した佐賀のライフスタイル各項目の通過率は，社会的ライフスタイルでは26.6-84.4％，心理的ライフスタイルでは47.7-85.9％，身体的ライフスタイルでは53.9-89.1％であった。また，家族構成や転倒歴によって分けても，群間にライフスタイル得点に有意差は認められなかった。本研究で対象とした高齢者は，教室に自ら参加できる者であったことから比較的元気な高齢者集団と考えられる。従って家族構成や転倒歴による差が認められなかった可能性がある。ライフスタイルを調査することが高齢者の自立性の指標となり，ライフスタイル得点の高い高齢者が，サクセスフル・エイジングの獲得や維持に関連していることが示唆された。
キーワード 地域高齢者，ライフスタイル，生活機能，生活の質，サクセスフル・エイジング，コンピーテンス
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第63巻第5号 2016年5月 看護職における新生児蘇生法の普及の現状と課題樋貝 繁香（ヒガイ シゲカ） 菱谷 純子（ヒシヤ スミコ）橋爪 由紀子（ハシヅメ ユキコ） 立木 歌織（タチキ カオリ） |
目的 看護職における新生児蘇生法（Neonatal Cardio-Pulmonary Resuscitation：以下，NCPR）の普及の現状を明らかにし，課題を検討することとした。
方法 平成25年5～9月に関東近県の病院や診療所26施設の看護職651名を対象とした無記名自記式質問紙調査を実施した。
結果 有効回答は242名（有効回答率37.2％）であった。施設の内訳は病院159名（65.7％），診療所83名（34.3％）であった。対象属性は助産師131名（54.1％）であった。NCPR2010年版の受講者は139名（57.4％）であり，このうち施設内での受講は73名（53.3％）であった。NCPR2010年版への更新者は10名（4.1％）に対し，未更新者は27名（11.2％）であった。産婦人科病棟での勤務の看護職は施設外での講習会受講が有意に多かった（ｐ＜0.001）。新生児蘇生法を知っていた165名で職場の勉強会をきっかけとする者が104名（63.0％）と最も多かった一方で，知らない人は77名（31.8％）であった。施設や所属領域と認知や受講の有無の関連は認めなかったが，認知と職種（χ2＝13.96，ｐ＝0.01）では関連を認め，助産師の認知度が高かった。受講への要望は，受講料の助成78名（32.2％），勤務調整76名（31.4％）であった。
結論 新生児蘇生法の普及には，職場を中心とした情報提供により認知度を上げ，チーム医療の視点を持ちながら地域における講習会の開催が必要である。
キーワード 新生児蘇生法（NCPR），看護職，普及の現状，講習会
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第63巻第5号 2016年5月 娘による母親の介護と義理の娘による義母の介護の比較－つくば市におけるアンケート調査結果から－桑名 温子（クワナ アツコ） 田宮 菜奈子（タミヤ ナナコ） 森山 葉子（モリヤマ ヨウコ）堤 春菜（ツツミ ハルナ） 柏木 聖代（カシワギ マサヨ） |
目的 家族介護の状況，特に子世代による介護状況を把握することは，今後の介護政策展開の上で重要である。日本ではこれまで，介護者の続柄に焦点をあてた研究は行われてきたが，続柄を娘と義理の娘に限定し，かつ被介護者の要介護度と性別を考慮した上で介護状況を比較した研究はない。そこで，本研究では娘と義理の娘による介護に関し，被介護者の性別を女性に限定した上で，被介護者の要介護度で層別化し，介護期間，介護への考えおよび介護負担感などの状況を比較することとした。
方法 つくば市保健福祉部高齢福祉課が2011年2月に実施したアンケート調査を二次データとして分析した。サンプリングは層化抽出法により，在宅療養中の65歳以上の要支援・要介護認定者1,400名とその主介護者とした。分析対象は介護者が娘または義理の娘である165名のうち，被介護者が女性の115名とした。介護期間や介護者の心情などを比較した後，要介護2以下と要介護3以上で層別化をして同様に分析した。さらに，続柄による違いがあった要介護2以下の層において，年齢や副介護者の有無等を考慮して負担感を検討するために多変量解析を行った。
結果 要介護度で層別化すると，全体で有意差があった項目のほとんどが，要介護2以下の層においてのみ有意差があり，その項目は，娘および義理の娘において，被介護者の年齢（中央値84歳vs88歳），介護期間が3年以上（60.0％vs32.6％），経済的負担がある（22.9％vs4.3％），介護方針の決定に自分の意見が反映される（91.4％vs72.7％）などであった。加えて，住居が持家（88.2％vs100％），介護負担感が高い（31.2％vs54.8％）は，全体ではなく要介護2以下でのみ有意差があった。多変量解析の結果，要介護2以下の層では介護者の年齢，被介護者のIADL，副介護者の有無を考慮しても，義理の娘の方が娘よりも負担感が高かった（オッズ比：3.47，95％信頼区間：1.11-10.88）。
結論 娘と義理の娘という介護者の続柄の違いにより，要介護度が低い場合にのみ被介護者の年齢，介護期間，経済的負担などに違いがみられ，要介護度が高い場合には介護状況にあまり差がないこと，また，義理の娘は年齢や副介護者の有無などの交絡要因を調整しても，被介護者の要介護度が低い場合に娘より負担感が高いことが明らかになった。義理の娘が義母を介護する場合には，要介護度が低くても負担感を軽減するための支援が必要と考えられる。
キーワード 介護者，娘，義理の娘，要介護度，介護負担感，在宅介護
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第63巻第5号 2016年5月 出生率の都道府県格差の分析田辺 和俊（タナベ カズトシ） 鈴木 孝弘（スズキ タカヒロ） |
目的 現在，わが国の最重要課題の1つである少子化の原因を探るため，生活環境や社会経済的要因との定量的な関係を数理統計モデルに基づいて検討する実証研究を試みた。
方法 47都道府県別の合計特殊出生率のデータを目的変数とし，人口，住居，経済，医療，福祉，教育，生活分野の68種の指標を説明変数として用い，非線形回帰分析手法の1つであるサポートベクターマシン（SVM）により解析した。さらに，それらの候補説明変数の中から感度分析法により決定要因を探索した。
結果 都道府県別の出生率について13種の指標のみを用いて，平均二乗誤差（RMSE）0.042，回帰決定係数（自由度調整済）0.875という高い精度で再現するモデルを構築できた。13種の決定要因の中では，婚姻率，男性失業率，女性管理職等の既検証要因が出生率に大きな影響を与えることを確認した。既検証の要因の他に，女性の喫煙率，デキ婚率，病床数等の決定要因も出生率に大きな影響を与えることを新たに見いだした。
結論 出生率に対する多くの決定要因について先行研究とは異なる結果が得られたが，この原因は，先行研究では限定的な少数の説明変数の中から決定要因を探索しているためであると推測される。
キーワード 少子化，合計特殊出生率，都道府県格差，決定要因分析，サポートベクターマシン
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第63巻第5号 2016年5月 在宅重度要介護高齢者の
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目的 短縮版Zarit介護負担感尺度８項目（J-ZBI_8）の下位尺度であるPersonal strainとRole strainという２因子構造を用いて，要介護４以上の重度要介護高齢者を対象として，在宅介護期間別による介護者の介護負担感への関連要因を明らかにすることを目的とした。
方法 Ａ県Ｂ市ほか２市において，社会福祉法人や社会福祉協議会が提供する在宅介護サービスを利用しながら在宅生活を継続している重度要介護高齢者とその介護者173組に，2013年７月から12月までに調査を実施した。調査内容は，重度要介護高齢者は属性，状況，居宅介護サービスの利用内容，介護者は属性，状況，意識である。分析は重度になってからの在宅介護期間を「１年未満」「１年以上から３年未満」「３年以上」に区分し，Personal strainと Role strainの２因子それぞれの合計値を従属変数とした重回帰分析を行った。
結果 居宅介護サービスの利用は，いずれの在宅介護期間においても，Personal strainとRole strainでみた介護者の介護負担感を軽減する要因とはなっていなかった。むしろ「１年未満」のPersonal strainと「１年以上から３年未満」のRole strainでは入所系サービスが，「１年以上から３年未満」のPersonal strainでは通所系サービスの利用が有意な正の相関を示し，サービスの利用が介護者の介護負担感を増大させていた。介護生活への充実感や満足感を持っていることは，「１年以上から３年未満」のみ介護者の介護負担感を軽減させていた。重度要介護高齢者との関係性の良さについては，Personal strainでは在宅介護期間に関係なく，また，Role strainは「１年以上から３年未満」で，重度要介護高齢者との関係性が良好であることが介護者の介護負担感を軽減していた。
結論 居宅介護サービスの利用が介護者の介護負担感を軽減することにつながっていないことと，重度要介護高齢者と介護者の関係が良好であることが介護者の介護負担感を軽減していることは，今後の対策を検討する上で重要であろう。今後の課題としては，本研究が横断的調査であることから，縦断的調査による分析により，介護者の介護負担感の経時的変化を検証していくことも必要である。
キーワード 重度要介護高齢者，介護負担感，介護者，Personal strain， Role strain
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第44巻第1号 1997年1月 地域高齢者における身体疾患と抑うつ症状杉澤 あつ子 杉澤 秀博 中谷 陽明前田 大作 柴田 博 |
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第44巻第1号 1997年1月 地域高齢者の日常生活上の支障と生命予後との関係－38カ月間の奇跡－中西 範幸 多田羅 浩三 新庄 文明高鳥毛 敏雄 村上 茂樹 楢村 裕美 |
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第44巻第1号 1997年1月 保健サービスの規模と役割府川 哲夫 武村 真治 |
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第44巻第2号 1997年2月 老人保健事業対象人口率調査からみた健康診査受診状況－職域での健康診査受診状況を中心に－若松 弘之 金田 麻里子 上畑 鉄之丞 |
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第44巻第2号 1997年2月 歩数、体位、体脂肪、血圧、心拍、血液循環などの解析－川口市と上海市の小学３年生の性別・学校比較－佐久間 淳 渡辺 好恵 葉 美華汪 玲 西村 忠 |
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第44巻第2号 1997年2月 岐阜県下市町村における高齢者のための社会的支援の実態岩田 弘敏 井奈波 良一 藤田 節也高田 晴子 島村 清志 高塚 直子 宮田 延子 小野 桂子 松田 好美 前野 浩子 梶間 和枝 梅村 貞子 |
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第44巻第2号 1997年2月 広島県における中学生の生活習慣等と歯科疾患の関連宮城 昌治 山本 光昭 河端 邦夫森下 真之 岩本 義史 |
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第44巻第3号 1997年3月 健康づくりのための運動の継続性に関連する要因－保健所の「すこやかクリニック」受講者の調査から－庄野 菜穂子 西住 昌裕 |
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第44巻第3号 1997年3月 専門学校生徒における喫煙率とたばこ依存度三徳 和子 星 融尾崎 米厚 簑輪 眞澄 |
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第44巻第3号 1997年3月 栄養指導、健康診査などの保健サービスに関する
安武 繁 畠 秀治 |
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第44巻第3号 1997年3月 老人保健施設における在所者の追跡継続率に関する研究土井 徹 陳 飈 葛西 健 |
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第44巻第3号 1997年3月 群馬県における高齢者の精神保健に関する疫学的研究－群馬県健康長寿科学研究より－伊藤 隆 大月 邦夫 |
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第44巻第4号 1997年4月 老人保健診療報酬明細書からみた
松井 利夫 稲田 弘毅 飯田 和質 |
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第44巻第4号 1997年4月 年齢階級別にみた全国がん罹患数・率の増減北川 貴子 津熊 秀明黒石 哲夫 花井 彩 |
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第44巻第4号 1997年4月 結核病床における必要病床数算定に際しての一考察長屋 憲 |
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第44巻第4号 1997年4月 老人保健事業の対象者数の推計方法に関する研究三浦 宜彦 松田 鈴夫 川口 毅 |
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第44巻第4号 1997年4月 卵性別ふたご出産率の動向今泉洋子 |
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第44巻第5号 1997年5月 循環器検診所見と高齢者（65～74歳）の
岡村 智教 佐藤 眞一 木山 昌彦 |
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第44巻第5号 1997年5月 近年の日本の人工妊娠中絶の動向－マクロ統計資料の検討－佐藤 龍三郎 |
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第44巻第6号 1997年6月 脳卒中リハビリテーション患者の退院時の移動能力－発症後6カ月以上1年内に専門病院に転入院して来た症例での検討－傳 秋光 澤村 誠志 藤田 久夫鹿住 敏 亀田 俊忠 松原 充隆 石川 誠 浜村 明徳 堀尾 慎彌 |
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第44巻第6号 1997年6月 生存リスクの認識度が自動車運転事故に及ぼす影響酒井 亮二 荒記 俊一 村田 勝敬大賀 英史 沖野 哲郎 青木 直人 小嶋 昭江 |
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第44巻第6号 1997年6月 気管支喘息総患者数の将来推計－厚生省患者調査をもとに－中村 好一 平野 雄一郎 大木 いずみ谷原 真一 尾島 俊之 柳川 洋 |
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第45巻第1号 1998年1月 保健福祉サービスの効果のQOLを含む
川南 勝彦 簑輪 眞澄 川島 ひろ子 |
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第45巻第1号 1998年1月 日本における疾病の将来予測と
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第45巻第1号 1998年1月 老人医療における診療行為・薬剤別医療費の8県比較府川 哲夫 |
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第45巻第2号 1998年2月 高齢者の社会活動における
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第45巻第2号 1998年2月 地域における減塩対策並びに食塩摂取に
竹森 幸一 |
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第44巻第6号 1997年6月 高齢者の健康観に関連する要因佐藤 秀紀 中嶋 和夫 安西 将也西田 美佐 福渡 靖 |
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第44巻第7号 1997年7月 新生物に関するICD-9とICD-10
味木 和喜子 津熊 秀明 日山 與彦 |
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第44巻第7号 1997年7月 保健所と福祉事務所が統合された機関
神ノ田 昌博 |
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第44巻第7号 1997年7月 食事の脂肪酸バランスの検討仲野 裕美 住野 公昭 |
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第44巻第8号 1997年8月 外来診療科の関連性に対する一考察－外来診療科の分類－峯村 俊広 小嶋 勝衛 榛沢 芳雄 |
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第44巻第8号 1997年8月 Salmonella enteritidis食中毒に関する
長坂 裕二 坂井 温子 松林 光和 |
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第45巻第2号 1998年2月 わが国におけるHIV感染の状況
杉江 拓也 菊田 裕司 |
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第45巻第3号 1998年3月 高血圧発症の予測因子に関する研究－職域における6年間のコーホート研究－中西 範幸 中村 幸二 市川 信八郎高田 豊子 宇都 エリ子 下長 牧子 工藤 信義 金子 隆一 多田羅 浩三 |
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第45巻第3号 1998年3月 某大学病院外来糖尿病患者における
山路 雄彦 松田 厚恵 斉田 昭子 |
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第44巻第8号 1997年8月 アジア地域の保健システムの動向について－インドネシア，フィリピン，タイ，マレーシア，韓国の状況－大原 賢了 逢見 憲一 林 謙治 |
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第44巻第10号 1997年9月 栃木県における脳卒中患者の
小林 雅与 |
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第44巻第10号 1997年9月 震災ストレスによる包括的健康影響評価森本 兼曩 丸山 総一郎 江副 智子 桜井 知真子 |
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第44巻第10号 1997年9月 老人保健施設入所者の在所期間の指標とその年次推移橋本 修二 中井 里史 土井 徹林 正幸 山東 太介 野田 広 |
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第45巻第3号 1998年3月 わが国における近年の人口移動の動向西岡 八郎 中川 聡史 小島 克久清水 昌人 大江 守之 若林 敬子 井上 孝 |
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第45巻第4号 1998年4月 国立病院・療養所における情報化の現状と今後の展開山本 光昭 |
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第45巻第4号 1998年4月 テレビのたばこ広告中止の予想される影響曽根 智史 藤崎 清道 |
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第45巻第5号 1998年5月 在宅高齢者における排便と
田中 道子 平野 亙 川口 毅 |
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第45巻第5号 1998年5月 老人福祉センター通所者の主観的幸福感の規定要因佐藤 秀紀 友田 美香 |
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第45巻第5号 1998年5月 要介護高齢者の介護度による介護モデルの構築－要介護認定基準に向けた介護度の創設について－住居 広士 |
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第45巻第5号 1998年5月 在宅寝たきり老人の
阿曽 洋子 藤田 恵子 |
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第44巻第11号 1997年10月 高齢者の需要度からみた
大友 昭彦 吉田 孝志 山田 紀代美 |
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第44巻第11号 1997年10月 高年層の就業状態－労働力調査及び労働力調査 特別調査の結果から－加藤 耕二 |
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第44巻第11号 1997年10月 妊婦のB型肝炎ウイルス関連マーカー調査成績－石川県の11年間－尾西 一 西 正美 |
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第45巻第5号 1998年5月 老人の介護内容と医療費の関連研究安西 将也 渡辺 由美 延原 弘章坂本 雅昭 山路 雄彦 田中 一哉 |
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第45巻第6号 1998年6月 高齢者の生活と健康に関する日米比較－（第2報）社会関係に着目して－杉澤 秀博 岡林 秀樹 中谷 陽明深谷 太郎 柴田 博 |
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第45巻第6号 1998年6月 全国の市町村における人口規模別老人福祉サービス
延原 弘章 安西 将也 |
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第45巻第6号 1998年6月 精神科医療保護入院後の退院者の
簗場 玲子 藤田 利治 |
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第44巻第11号 1997年10月 地域高齢者の食品摂取パタンと生命予後熊谷 修 柴田 博 渡辺 修一郎 天野 秀紀鈴木 隆雄 湯川 晴美 吉田 英世 石崎 達郎 芳賀 博 安村 誠司 鈴木 一夫 |
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第44巻第13号 1999年11月 横浜市における心疾患年齢調整死亡率水嶋 春朔 伊藤 和江 梅村 敏 石井 當男 曽田 研二 |
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第44巻第13号 1999年11月 C型肝炎ウイルス感染者の健康管理－特に労働との関わりについて－太田 節子 中島 民江 渡辺 庸子 |
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第44巻第13号 1999年11月 地域高齢者の抑うつ状態を規定する要因佐藤 秀紀 中嶋 和夫 |
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第45巻第6号 1998年6月 市町村における精神障害者プラン策定時の
平井 亨子 堀口 逸子 桃野 真基子 |
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第45巻第7号 1998年7月 超高齢化の進行する地域での
吉田 良平 岡本 幹三 中山 英明 |
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第45巻第7号 1998年7月 都市勤務者における大動脈脈波速度と
中西 範幸 鈴木 賢二 中村 幸二 |
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第45巻第7号 1998年7月 米国の厚生統計情報政策の現状と展望佐藤 元 荒記 俊一林 謙治 大原 賢了 |
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第44巻第13号 1999年11月 身体活動が検診成績および循環器疾患の発症，総死亡に
内藤 義彦 佐藤 眞一 中川 裕子 北村 昭彦 |
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第44巻第15号 1997年12月 基本健康診査受診者の受療行動の解析－軽症疾患，高血圧，糖尿病，肝疾患を対象として－小柳 玲子 平野 亙 川口 毅 |
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第44巻第15号 1997年12月 老人保健施設実態調査からみた継続在所者の家族状況－老人保健システムの中の老人保健施設アセスメントに向けて－土井 徹 陳 飈 大原 賢了 |
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第44巻第15号 1997年12月 危害情報システムと「暮らしの事故」吉田 良子 |
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第46巻第1号 1999年1月 平均在院日数の都道府県格差の分析松浦 和幸 |
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第46巻第1号 1999年1月 壮年期の男子勤労者の高血圧発症と関連する
中西 範幸 中村 幸二 高田 豊子 宇都 エリ子 |
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第46巻第1号 1999年1月 高齢者の緑茶飲用・栄養摂取と健康との関連吹野 洋子 青木 伸雄 加藤 由紀子渡辺 力 中村 美詠子 谷水 敏子 |
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第46巻第1号 1999年1月 主要国における社会保障財源府川 哲夫 |
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第46巻第2号 1999年2月 タイプA行動パターンは有酸素的作業能を反映しない北嶋 久雄 山口 剛 |
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第46巻第2号 1999年2月 消費生活相談にみる安全性の問題吉田良子 |
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第46巻第2号 1999年2月 診療支援情報システムの開発における新たな視点－HOSPnet医薬品情報システムにおける試み－山本 光昭 秋山 昌範 |
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第46巻第2号 1999年2月 21世紀の日本の世帯数－日本の世帯数の将来推計（全国推計：1998年10月推計）－西岡 八郎 鈴木 透 山本 千鶴子 小島 克久 小山 泰代 |
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第46巻第3号 1999年3月 広島県内7市町における住民の結核に対する
安武 繁 尾木 兵衛 智木田 昭 増原 和広 田原 克志 |
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第46巻第3号 1999年3月 壮年期の男子勤労者の血清脂質，およびリポ蛋白のレべル
中西 範幸 中村 幸二 高田 豊子 宇都 エリ子 |
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第46巻第3号 1999年3月 前定年退職期における勤労者の定年後の
佐藤 秀紀 福渡 靖 |
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第46巻第3号 1999年3月 母親の育児負担感に関する尺度化中嶋 和夫 齋藤 友介 岡田 節子 |
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第46巻第3号 1999年3月 わが国の乳幼児突然死症候群（SIDS）の疫学田中 哲郎 加藤 則子 北島 智子 武田 康久 小田 清一 |
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第46巻第4号 1999年4月 健康効用指標による住民の健康的生活の評価－The Health Utilities Index(Mark Ⅲ)について－久繁 哲徳 三笠 洋明 |
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第46巻第4号 1999年4月 EuroQolと質調整余命（Quality‐adjusted Life Expectancy）池田 俊也 田村 誠 森 克美 土屋 有紀 近藤 健文 |
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第46巻第4号 1999年4月 MOS Short‐Form 36-Item Health Survey
福原 俊一 |
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第46巻第4号 1999年4月 標準早死損失年（PYLLSR）と区間死亡確率（LSMR）の
長谷川 敏彦 高本 和彦 福田 吉治 |
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第46巻第4号 1999年4月 日本の疾病負担と障害調整生存年（DALY）福田 吉治 長谷川 敏彦 八谷 寛 田端 航也 |
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第46巻第4号 1999年4月 Katz法による活動的平均余命の推定
石崎 達郎 甲斐 一郎 小林 廉毅 |
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第46巻第4号 1999年4月 健康余命の現状と国際比較：仙台データ辻 一郎 ソバジエ カトリーヌ 久道 茂 南 優子 |
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第46巻第4号 1999年4月 健康余命の算定方法の比較－Sullivan法，Katz法とRogers法－橋本 修二 宮下 光令 辻 一郎 |
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第46巻第4号 1999年4月 （総説）健康余命を考える－複合健康指標(COMPOSITE HEALTH MEASURE)をめぐって－瀬上 清貴 |
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第46巻第4号 1999年4月 巻頭言「健康余命」の特集に寄せて小泉 明 |
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第46巻第5号 1999年5月 高齢者における要介護者割合と平均自立期間－既存統計にもとづく都道府県別推計－宮下 光令 橋本 修二 尾島 俊之 中村 好一林 正幸 加藤 晶弘 福富 和夫 |
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第46巻第5号 1999年5月 高齢者の口腔健康状態が日常生活自立度に及ぼす影響多田 章夫 花田 信弘 西村 明 |
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